令和の時代、「風俗店スタッフ」の仕事は大丈夫？風俗は本当に不況に強いのか？
“平成”という時代は、バブル崩壊に始まったいわゆる“平成不況”や、デフレスパイラルからリーマンショックに続く大不況にも見舞われ、さらには阪神大震災、東日本大震災などの大災害が追い打ちをかけるという、“不況と災害の時代”であったと言えるだろう。
しかもその間、インターネットの発達など様々な技術革新が起きた。
そこでは、新たな商品やサービスが生まれ、多くの産業が産声を上げたが、代わりに斜陽化する産業もまた、多く見られた。
例えば、“情報”の分野において“IT業界”が生まれ、出版や印刷といった昔ながらの情報産業が衰退化したように…。
そんな激動の“平成”時代において、各業界の盛衰は目まぐるしく変動した。
その流れは、“令和”に時代を移しても変わらないであろう。
「風俗は不況に強い」と世間では言われているが、それは本当なのだろうか？
これからの時代、風俗業界に“将来性”はあるのか？
令和という時代を、“風俗業界”は生き残っていけるのか？
今回は“平成”の風俗業界の歴史を紐解きながら、その未来を占ってみたい。
１．平成の風俗業界を振り返ると…。
- 平成がスタートしたのは1989年、日本がバブル景気に沸いていた頃だ。
しかし、1991年になるとバブルは崩壊して“平成不況”に突入し、1990年代後半以降のデフレスパイラル、2008年のリーマンショックへと続き、日本は“失われた20年”と言われる不況の時代となった。その間、風俗業界では何が起こっていたのだろうか？
ここでは首都圏における主なトピックを挙げてみたい。
1-1.“イメクラ・性感”ブーム
- 1990年代初頭、バブル景気が崩壊して世の中が大騒ぎとなっている頃。
歌舞伎町や池袋、渋谷など都心の歓楽街を中心に“イメージクラブ（イメクラ）”や“性感マッサージ（性感エステ・性感ヘルス）”などといった店舗型の風俗店が乱立した。“イメクラ”は、風俗嬢のコスチュームや店内のセット（教室・電車・診察室など）が“売り”で、男性客の趣味や嗜好に合わせた“シチュエーションプレイ”が堪能できる性風俗店である。
“性感マッサージ”は、パウダーやオイルなどを用いた“前立線マッサージ”を売りにしたマッサージ主体の風俗業種であった。そして、これらの店舗は実のところ、風営法無届けの“違法風俗店”であったのだ。
しかし、営業時間やサービス内容において風営法のルールを守っていたためか、当局に言わば“黙認”され、摘発されることなく歓楽街を席巻するのである。
歌舞伎町や池袋などのテナントビルは一軒まるごと“違法風俗店”、なんてことも珍しくなかったのである。 1-2．“デリヘル”の誕生
- 1990年代には風俗業界にとってもう一つ重要な出来事があった。
それは1999年の“デリバリーヘルス（デリヘル）”誕生だ。“デリヘル”は、風俗嬢をホテルや男性客の自宅に派遣する“無店舗型”の風俗店で、“派遣型ヘルス”や“出張ヘルス”などとも呼ばれた。
このデリヘルが生まれた背景は、デリヘルの運営を風営法の“届出制”として、公安委員会の管理下に置くことにより、それまで“ホテトル”と呼ばれていた“違法本番店”を排除するためだったと言われている。
しかし、デリヘルは当初、そこまで盛り上がらなかった。
というのも、先に述べたように当時の風俗業界は“イメクラ性感店の天下”だったのである。繁華街は“パイパン倶楽部”やら“素股ヘルス”などといった風営法など一切無視したド派手なネオン看板が立ち並び、連日夜も更けてくると“まるごと違法風俗ビル”の非常階段には男性客が鈴なりの行列を作っていた。
しかし2004年、当時の石原都政が歓楽街で“大浄化作戦”を行い、一気に風向きが変わることになる。
イメクラ性感店は“一斉摘発”の憂き目に遭い壊滅した。それにより行き場を失った多くのイメクラ性感店の運営業者は、合法的に営業ができる“デリヘル”に鞍替えし、同じく“ヌキ場”を失った男性達もデリヘルへ流れ、必然的に“デリヘルブーム”が到来する。
またデリヘルと同様に無店舗型風俗店だが、客の受付場所を持つ“ホテル型ヘルス（ホテヘル）”という業種もある。
1-3．“激安風俗”や“人妻風俗”の流行
- 2008年のリーマンショックに端を発する世界同時不況は、デフレスパイラルで苦しむ日本経済にも追い打ちをかけた。
風俗業界ではその世相を反映して“激安風俗”が大ブームとなった。
それまでのヘルスのプレイ代金相場は、だいたい“60分1万5千円～2万円”といったところであった。
一方、激安風俗店は、プレイ時間は短いが“1万円以下”で遊べるので、お小遣いは減ったがどうしても“ヌキたい”、そんな男性達の間で大流行した。
その中には“30分3900円”でプレイできるデリヘルも生まれたほどである。また、長引く不況は“人妻風俗”のブームをもたらした。
不況により家計が苦しくなった主婦やシングルマザー達が“大量に”風俗業界に仕事を求めたことによって“人妻風俗”は生まれた。
人妻（熟女）風俗嬢ならではの濃厚なサービス、そしてリーズナブルな料金も相まって、風俗業種の新ジャンルのとして認知される存在となった。 1-4.不況によるリストラや給料カットで多くの女性が風俗業界へ！
- 長引く不況によって苦しめられたのは、何も先に述べた人妻の方たちだけではない。
不況による“リストラ”や“給料カット”によって、ＯＬやフリーター、学生など多くの女性達が貧困生活に苦しむようになった…。
そんな状況下、『入店祝金5万円』『空いた時間で副収入』『1日3万5千円以上稼げます』『全額日払い』『即入居可能な寮完備』といった、高収入かつ高待遇な勤務条件を提示する風俗業界に大量の女性達が流入することになったのである。
結果的に風俗業界は、貧困に喘ぐ女性達の“セーフティーネット”としての役割も果たすことになった。一方、男性客としては風俗嬢の増加は望ましいことばかりである。
20歳そこそこの若いギャル系から40代の熟女まで…、90分5万円の高級店から5千円以下の激安店まで…、風俗で遊ぶ際の“選択肢の幅”が広がるからだ。
こうして不景気な気運に包まれた世情の中でも、当然のように風俗店には多くの男性客が押し寄せたのである。
２．「風俗は不況に強い」は本当？
- こうして平成の風俗史を紐解いでいくと、あることに気付かないだろうか？
●バブル崩壊後、世の中が深刻な不況に陥ったにも関わらず、風俗業界は空前の“イメクラ・性感ブーム”となった。
このブームが終焉を迎えた原因は、不況ではなく徹底的な浄化作戦であった。
●長引く経済不況の中でも風営法の改正によって生まれた“デリヘルがブーム”となり、一気に店舗数を増やした。
●リーマンショックによる連鎖的不況が続いた際も、風俗ユーザーの寂しい懐事情に合わせた“激安風俗や人妻風俗がブーム”となった。風俗業界の“盛衰の鍵”を握っているのは、単純に経済的な“不況”ではなく、当局からの一斉摘発や風営法の改正といった、他の事情（外的要因）であることが分かるだろう。
そして、一つのブームが終わると、すぐに新たなブームがやって来る（作られる）のである。
風俗業界は、世間に不況の並みが押し寄せようとも、その世相や時代の雰囲気を敏感に捉え、店舗のサービス料金の値下げやプレイ内容などを巧みに変更して、素早くしなやかに対応した。
よって“失われた20年”を通じて、風俗業界は業種ごとの浮き沈みはあっても、全体としては衰退していない。この事実は、“風俗は不況に強い”ことを物語っていると言えよう。
また、「風俗が不況に強い」ことの根拠として良く言われているのが…。
風俗のビジネスは、人間が生存し種を存続させるための三大欲求（食欲・睡眠欲・性欲）に直結しているから、というものだ。不況になれば、男達の財布の紐は堅くなり、生活費以外の出費、特に趣味や娯楽に使う遊興費は減少していく。
まずはゴルフの回数を減らそう、次は同僚との飲み会を減らさなきゃ…、といった具合だ。
しかし人間の三大欲求である“性欲”を抑えることは困難である。
よって、性欲を満足させる風俗への出費は最後まで後回しにされる。
そんな人間の性（さが）が、風俗業界が不況に強いことの根本の理由と言われている。 ３．風俗業界に“将来性”はあるのだろうか？
- 激動の平成を経て、“令和”の時代となった。
果たして、風俗業界に将来性はあるのだろうか？
その未来を探るための指標として、風俗業界の“市場規模”を他業界と比較してみたい。ここではまず、“男の欲望”として昔から言われる“飲む・打つ・買う”の市場規模を比べてみよう。
「飲む＝酒類市場」「打つ＝パチンコ産業」「買う＝風俗産業」で調べてみる。
※買う、といっても風俗産業は売買春ではないので、あしからず…。『市場規模マップ』（https://stat.visualizing.info/msm）をに基づく数値である。
酒類＝約3.60兆円
パチンコ＝約2.91兆円
風俗産業＝約5.68兆円
この数字を見て驚かれた方も多いのではないだろうか。
ビールやハイボールなど、ＴＶで莫大なＣＭを流しているアルコール業界、全国の駅前や幹線道路沿いに数多くの巨大な店舗を構えるパチンコ産業よりも、風俗産業の市場規模は“断トツ”で大きいのである。この5.68兆円という風俗業界の市場規模と同等の業界となると…。
モバイルコンテンツ＝約5.72兆円今をときめくスマホゲームやＳＮＳ、動画など“ＩＴ企業”がしのぎを削る“モバイルコンテンツ”と同等の市場規模なのだ。
風俗業界がどれだけ大きな市場であるかがよく分かるだろう。もちろん風俗店はＴＶで宣伝されることもなく、デリヘルに至っては看板すら出さずに“ひっそりと”営業しているのにも関わらず、5兆円を超える市場規模を持っているのだ。
余談ながら、これに“援助交際”やら“パパ活”などの地下経済で動いているものまで含めたら一体何兆円規模になるのであろうか…。とかくマイナスなイメージを持たれがちな風俗業界だが、これだけの市場規模を誇りながら激動の平成時代を乗り越えているのである…。
“将来性がある”と見て間違いないだろう。 ４．“令和”の時代、風俗店男性スタッフの未来は？
- 平成では、長引く不況から世の多くの会社が倒産の憂き目にあい、リストラや賃金カットといったニュースや記事が度々報じられた。
そんな状況ではあったが、風俗業界では“デリヘル”という合法な風俗店がブームに乗って店舗数を増やし、リストラどころか“人手不足”に陥った。
ちなみに、平成30年デリヘルの営業届出件数は、全国で“20,152件”である。
（この件数は警察庁生活安全局保安課が平成30年3月に公表した『平成30年における風俗営業等の現状と風俗関係事犯の取締り状況について』による。）そんな求職者の“売り手市場”な状況もあり、他の業界では横行した賃金カットなどなく、男性スタッフの給料は高水準で推移していった。
国税庁が公開している「民間給与実態統計調査」(平成30年度版）
http://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2018/pdf/001.pdf
を参照すると、日本における平成30年度の男性の年齢別平均年収は以下のようになっている。
20～24歳：284万円
25～29歳：404万円
30～34歳：470万円
この金額には賞与が含まれているので、仮にそれを合計2カ月とすると、月給額はそれぞれ…。
20～24歳：約20万円
25～29歳：約28万円
30～34歳：約約33万円
といった月給額が予測される。対して、風俗店の男性スタッフの給料は、月給25万円から28万円、中には初任給30万円以上といった店舗も多い。
さらには、店舗の売上に対する“インセンティブ（歩合給）”を付与したり、年に二回以上の“賞与（ボーナス）”を支給したり…、といった店舗も多いので、その収入を合計すると上記の平均年収を軽く超えているケースがほとんどである。では給与以外の待遇面についてはどうだろうか。
以前の風俗業界では、男性スタッフは体育会系のノリで“パワハラ”や“モラハラ”なんて当たり前、長時間勤務や休日が取れない、といった“ブラック”なイメージが強かった。
しかし、先に述べたような人材不足の状況が続いた影響もあり、“週休2日制”や“社会保険完備”等々…、今では風俗店の労働環境は格段に改善されている。このように、風俗業界では長い不況もどこ吹く風、他の業界と比較しても従業員の収入は高く、その待遇も年々改善されてきた。
その傾向は、モバイルコンテンツ市場と肩を並べるほど巨大な、“風俗市場”に支えられている。
令和の時代も風俗業界と、そこで働く男性スタッフには“明るい未来”が広がっていると言っていいだろう。十年後、“令和十年”になった時も必ず“新しい風俗”が生み出されているはずである。
